日本は南北に長く、亜寒帯から亜熱帯までの気候帯が見られるため、分布している動植物は大変多く、これらが地域ごとで多様な生態系を形成しています。当社では地域ごとに自然環境に関する専門的な知見を有する職員を配し、各種の動植物及び生態系について調査・研究を行い、人と自然との共生の実現に努めております。
多くの植物は、地面等に定着して生育するため、それぞれの立地環境特性に特有の植物社会を構成しています。
このため、調査は対象地域を歩きながら、目視観察により行うことが基本となります。
観察適期をのがすと同定のみならず目視すら困難な種もあるので、豊富な経験が必要です。
動物には、哺乳類、鳥類、両生類、爬虫類、魚類、昆虫類、底生動物など多くの類があり、
環境条件に対する選好性もさまざまです。
このため、調査方法も哺乳類ではフィールドサイン調査、トラップ調査等、鳥類ではラインセンサス調査、定点観察調査等、昆虫類ではライトトラップ、ベイトトラップ等、多岐にわたっています。
いずれも種の識別、把握には熟練した調査員が必要です。
生態系は地形・地質、土壌、水系などの非生物的環境と、その上に成立する動植物の生物群集とが相互作用しつつまとまりをもった系で、非常に複雑なシステムとなっています。 当社では動植物に関する豊富な調査経験を有する職員がＧＩＳ（地理情報システム）などにより解析し、生態系の類型化等を行っています。
大気汚染の状況は多様化しており、測定には種々の機器が必要になります。当社では、各種大気測定装置
（NOx、CO、SPM、PM2.5、O3他）を数多く保有しており、付加装置として多チャンネルのデータロガーを導入するなど、
データ解析を効率的に行うことに努めています。大気測定は、一般環境をはじめ、沿道（自動車排気ガス）、
工場その他各方面での実績を有しております。
なお、これらの他に室内空気汚染として問題になっているシックハウス」の測定にも取り組んでいます。
大気環境常時監視システムは、国や自治体において大気の汚染状態を常に監視し、
著しい汚染の恐れがある場合には迅速な対策をとることを主な目的としています。
当社は自動測定機で二酸化硫黄（SO２）、二酸化窒素（NO2）、浮遊粒子状物質（SPM)、
光化学オキシダントなどの大気汚染物質の測定や、風向・風速を観測し、
データを電話回線利用による24時間連続での監視も行っています。
また、環境大気常時監視自動測定機の保守管理や精度管理、データ管理業務等を適切に実施するために、
平成21年度より開始された「環境大気常時監視技術者試験制度（（社）日本環境技術協会）」により認定を受けた
「環境大気常時監視技術者」も全国に有しています。
・環境大気常時監視技術者 18名
当社では、各種気象観測装置を保有しており、大気質調査等の環境調査に関連して行う気象観測の他、 地形改変に伴う気流の変化、寒冷気特性把握（冷気滞留による農作物への影響の把握、対策等）、 視程障害（霧の発生状況）、ビル風観測、風力発電の適地選定のための風の調査など、局地気象観測も行っています。 さらに、クリーンセンターなど工場の排煙拡散に関する上層風の特性を調べるための高層気象観測にも対応しております。
騒音、振動の発生源は多岐にわたっており、都市部では、人工が過密の上に住宅や工場が混在し、 また幹線道路に近い地域が多いので、騒音や振動による問題が発生しやすい状況にあります。道路や建物の建設、 解体工事では大型の機械を使用するため大きな騒音が発生し、また、振動を伴うことも多く、周辺住民の生活環境に大きな影響を与えるケースが多くなっています。 当社では熟練した技術者と数多くの騒音計及び振動計を保有しており、多地点での測定も、自社の測定機器で対応しています。
騒音、振動の発生源は多岐にわたっており、都市部では、人工が過密の上に住宅や工場が混在し、また幹線道路に近い地域が多いので、騒音や振動による問題が発生しやすい状況にあります。道路や建物の建設、解体工事では大型の機械を使用するため大きな騒音が発生し、また、振動を伴うことも多く、周辺住民の生活環境に大きな影響を与えるケースが多くなっています。当社では熟練した技術者と数多くの騒音計及び振動計を保有しており、多地点での測定も、自社の測定機器で対応しています。
飛行場における離着陸等に伴う航空機等の騒音の実態を把握することを目的として、 航空機騒音自動測定機等にて測定を実施しています。
道路、ダム、風力発電施設の設置、掘削中のトンネルなどに伴い発生する騒音、振動の外、 低周波音を測定し環境影響調査を行い、周辺に及ぼす影響について評価・対策について検討します。
水と物質の循環に関して、河川・ダム・地下水などの水質，流量，水位，底質、雨量、積雪深さ、
海象等を定量的に観測します。その成果は、河川等の計画立案，工事の実施及び管理等の基礎資料としてのみならず、国土調査等の基礎資料としても広く利用されています。
また、閉鎖性水域の富栄養化及び河川、湖沼等の公共用水域の水質改善は重要かつ急務な課題ですが、
黒ぼく土や造粒赤玉土などの土壌を用いた持続的で低コストなエコによる水質改善の検討や対策も行っています。
[参考]
NETIS【新技術活用システム】登録CG-060013：土壌接触浄化法による水質浄化システム
特許第3864181：造粒赤玉土を用いた水質浄化システム<PDF>
特許第3792248：ろ材混合型土壌による水質浄化システム<PDF>
調査対象地における資料等調査（フェーズⅠ）から、GC-PIDによる土壌ガスオンサイト分析、
表層土壌採取及びボーリング等の現地調査（フェーズⅡ）、公定法による室内分析までを、
一貫して自社対応し、土壌汚染状況の迅速かつ的確な報告、及び汚染修復計画のご提案をしています。
また、平成18年3月「油汚染対策ガイドライン」（環境省）が公表され、このガイドラインで油汚染の対処法が具体化
されたことにより、 当社では自社ラボ施設での、GC-FID法によるTPH試験技術と、 世界最先端の現場用測定器を用いた
現地調査技術を活かして、 より効果的で、安価な、当社独自の油汚染調査技術の開発を行っています。
[参考]
NETIS【新技術活用システム】登録HR-070024-A：
携帯型ガス測定器「エコプローブ５」を用いた土壌中の油汚染調査技術
環境問題における地質・土質調査では、幅広い知見を必要とすることが多くあります。 調査は、文献資料の収集・整理、および現地踏査によって問題を抽出し、 問題の程度によっては物理探査、 ボーリング調査、各種原位置試験、室内試験など、本格的調査へ移行します。このため、豊富な経験と的確な判断力を有する技術者が必要です。 当社では、地質・土質調査分野でも、多くの経験豊富な有資格者を有しております。また、特殊な調査では、 グループ企業と協働で対処することも可能ですので、 地質・土質に関するあらゆるご相談に迅速に対応することができます。
悪臭は騒音や振動とともに感覚公害と呼ばれ、 当社では悪臭防止法で排出規制の対象とされている特定悪臭物質（22物質）の濃度、 臭気指数（嗅覚を用いた測定法による基準）の測定を行っております。
アセスメントは、環境の各分野（動植物、騒音・振動、水質、大気質、景観等）の技術の総合的な連携による業務であり、当社においては高い専門技術力を持った幅広い分野の技術者を各地域に配置することで、総合的なアセスメントの実施を実現しています。また、法令によるアセスメント以外の自主的なアセスメントに対応しております。お気軽にご相談ください。 なお、当社は生物多様性の観点で生態系への影響について、回避・低減・保全から代償措置としての復元、創造に向けた取り組みをご提案します。
生活環境影響調査は、「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」の規定に基づき、廃棄物処理施設を設置した場合に、 施設が周辺の生活環境にどのような影響を及ぼすかについて事前に予測を行い、結果を分析することにより、地域の状況に応じた適切な生活環境保全対策を検討するために実施するものです。気象、大気質、水質、騒音、振動、悪臭及び土壌の現況調査等を実施し、予測・評価を行います。
国民が安全で快適な生活を送るためには、道路整備や河川整備等社会資本の整備が不可欠です。しかし、これらの事業はしばしば自然環境の破壊を招き、社会問題となってきました。今後の社会資本整備では、人と自然との共生を図ることが大前提となり、そのため当社は環境保全対策として様々なミティゲーション（自然環境への影響を「回避」「低減」「代償」措置で緩和すること）を提案していきます。
また、貴重な動植物の生態特性に合わせた保全対策設計、道路騒音対策のシミュレーション結果に基づく遮音壁設計、現地植生の復元を図る道路切り土のり面の設計、河川水質改善を図る浄化施設の設計など、数は少ないがキラリと光るユニークな設計を手がけています。
生態保全対策設計の一例として、国内希少野生動植物種に指定されているベッコウトンボが高規格道路を横断する際に、車と衝突死することなく横断できるように、ネット覆い工の概略設計を行ないました。
近年、自然再生推進法や生物多様性基本法が制定され、過去に失われた自然環境を取り戻すことを目的として自然再生事業が全国的に進められています。当社では自然環境に関して長年蓄積した科学的かつ豊富な知見に基づき、地域ごとの自然環境の特性、自然の復元力及び生態系の微妙な均衡を踏まえることにより、汽水域（河口）及び湿地の回復・再生等、各種の自然再生事業に取り組んでいます。
河川は平水と洪水が繰り返す自然の中で人為的な影響を強く受けながら現在の姿を形成しています。 同時に、生態系保全や景観など優れた環境機能から地域の人々に親しまれています。当社では個々の河川がそれぞれ特徴をもちながらも、自然の法則性の基に成り立っていることを十分に理解し、それを踏まえた河川環境の調査・解析、河川事業に係る保全対策検討などに取り組んでいます。
道路交通騒音の測定を実施し、今後の道路計画、維持管理に必要な基礎資料を提供します。 また、道路環境センサス区間について道路の背後地住居の騒音暴露状況を調査し、該当する区間の環境基準達成状況を把握し、環境基準達成状況を面的に評価します。当社は、測定解析から道路環境の改善のための管理や対策のあり方についてご提案します。 道路の面的評価<PDF>
道路環境影響評価において環境保全措置及び事後調査計画について言及されていますが、アセス後に十分な環境保全への配慮と予測の不確実性の高い環境影響を防止するためのPDCAサイクルを取り入れた環境マネジメントに取り組んでいます。
交通量調査には、「道路交通センサス」として実施される一般交通量調査、自動車起終点調査、駐車場調査、機能調査があり、これらは、国等で実施する調査で、決められた年度毎に行われています。これらの他に、大気質や騒音、振動等の環境保全対策に関する予測計算の交通条件を設定するために行う交通量調査もあります。当社では、国等が行う大規模な道路交通センサスをはじめ、種々の交通量調査の実績も多く、交通量の実測結果を集計・解析する自社開発の計算ソフトも整備しています。
当社の環境分野における設計は、貴重な動植物の生態特性に合わせた保全対策設計、道路騒音対策のシミュレーション結果に基づく遮音壁設計、 現地植生の復元を図る道路切り土のり面の設計、 河川水質改善を図る浄化施設の設計など、キラリと光るユニークな設計を手がけています。生態保全対策設計の一例として、国内希少野生動植物種に指定されているベッコウトンボが、 高規格道路を横断する際に、車と衝突死することなく横断できるように、ネット覆い工の概略設計を行なっています。
地域環境計画は、住民・事業者・行政が一体となり、地域ぐるみで様々な環境問題解決への取り組みを行うための計画です。 当社が策定支援を行う地域環境計画（「環境基本計画」など）では、住民・事業者･行政が対等の立場でそれぞれの理想を語り合うこと、各主体の自主的な取り組みの集大成としての計画づくりとすることを特徴とした支援を行っています。 具体的には、屋内での会議だけでなく、アウトドアイベントを取り入れた学習会や小中学校への出前教室などの「人づくりを重視する」活動を計画策定の一部として位置づけています。 環境基本計画の策定に向けて<PDF>
当社では、産業構造・生活スタイル・社会制度（法律・条例）などの把握から、住民意見調整・施策提案・エネルギー機器の管理までをトータルにサポートする体制を持つ当社ならではの視点から、不自由を強いる温室効果ガス削減ではなく、現在の快適性をほぼ維持した状態での温室効果ガス削減を計画します。
計画策定後の管理手法の提案、目標管理のための排出量集計システムの構築などのお手伝いもいたしますのでお気軽にご相談ください。
また、地球温暖化防止および安定的かつ環境負荷の少ないエネルギー供給体制の確立が我が国における重要課題となるなか、自治体や工場等事業所におけるエネルギーソリューションに注目が集まっています。
当社は、環境専門コンサルタントならではの視点・ノウハウを活かし、事前の調査・計画から具体的な事業実施にいたる全ての事業段階において省エネルギー対策と新エネルギー導入をサポートします。
市民や事業者、行政職員が参加するワークショップの運営支援、自然観察会等の開催支援、講演会等への講師派遣などを行っています。 生態系、生活環境、廃棄物といった広範な環境について、各専門分野のスタッフが最新の知見と技術を用いてコンサルティングするとともに、地域の環境資源や人材も活用しながらプログラムを作成しています。 単に知識を与えるのではなく、自ら疑問や関心、問題意識などの「気付き」を誘導するために、体験やコミュニケーションを通じて環境に関する理解を深め、取組みへの意欲と動機を育むように配慮しています。
環境に関する国民の関心の高まりを受け、農業においても環境との調和が求められています。そのため農業農村整備事業等に際しては、動植物・生態系を主とした自然環境への配慮、さらに計画策定における地域住民との合意形成が重要となります。当社では豊富な自然環境調査や環境計画策定の経験を活かし、農村地域の環境保全に関わる調査・計画を進めていきます。 田園環境整備マスタープラン及び「農村環境計画」策定支援<PDF>
循環型社会の形成、それは「もったいない」という日本古来の概念を具体化していくことを意味します。当社は「もったいない」の言葉に込められている資源効率の改善と物や自然を愛しむこころを廃棄物処理計画に取り込むため、 廃棄物処理システムの最適化や住民等とのコミュニケーションについて提案していきます。また、 安全で安心できる廃棄物処理のため、分析技術を駆使したリスクマネージメントも提供していきます。 生活環境影響調査書の作成について<PDF>
環境マネジメントシステム（EMS）の構築は、本来「環境に配慮したマネジメントの実施による業務効率向上」のために行われるものであり、ISO14001認証取得が目的ではありません。当社では、建前のEMSではなく、組織の内部が得をするようなシステム構築を目指し、「各組織の活動内容をじっくりお聞かせ願うこと」から支援活動を始めます。 なお、自己認証の支援も行いますので、認証取得に二の足を踏んでいる方もお気軽にご相談ください。
環境問題における地質・土質調査では、幅広い知見を必要とします。調査は、まず文献資料の収集・整理および現地踏査によって問題を抽出し、問題の程度によっては物理探査、ボーリング調査、各種原位置試験、室内試験など本格的調査へ移行します。このため豊富な経験と的確な判断力を有する技術者が求められます。当社では、この分野でも多くの経験豊富な有資格者を有しております。
調査対象地における資料等調査（フェーズⅠ）からGC-PIDによる土壌ガスオンサイト分析、表層土壌採取及びボーリング等の現地調査（フェーズⅡ）、公定法による室内分析までを一貫して自社対応し、土壌汚染状況の迅速かつ的確な報告及び汚染修復計画の御提案をしています。
また、特殊な調査では、グループ企業と協働で対処することも可能であり、地質・土質に関するあらゆるご相談に迅速に対応することが出来ます。
平成18年3月「油汚染対策ガイドライン」（環境省）が公表されました。このガイドラインで油汚染の対処法が具体化されたことにより、油汚染調査の市場が拡大傾向にあります。 当社では、自社ラボ施設でのGC-FID法によるTPH試験技術と、世界最先端の現場用測定器を用いた現地調査技術を活かして、より効果的で安価な当社独自の油汚染調査技術の開発を行っています。
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