ゴキブリ等の衛生害虫やネズミなどの防除対策（立案・計画・実施まで）を事前調査と常時モニタリング調査に基づき実施しています。
安全で確実な害虫総合防除システム（Integrated Pest Management）や、（社）日本しろあり対策協会の在来工法に加え、必要に応じて建築物に直接薬剤処埋をせずにシロアリを防除する工法を取り入れ、環境への負荷を少なくする｢維持管理型防除システム｣も行っております。
また、オゾン破壊物質である臭化メチルを使用しない｢ガス燻蒸｣システムにより、植物検疫・文化遺産の保存に努めております。
水の非圧縮性を利用した空気衝撃波洗浄により、給水管・給湯管の赤錆や水垢を取り除く業務を行うとともに、高圧洗浄装置により、大型ビルから工場、マンション、店舗、一般住宅までの排水管の詰まりや汚れ、悪臭などを洗浄する業務なども行っております。
労働安全衛生法では、作業環境測定を行うべき作業場（10種類）を対象に、定められた期間内に作業環境測定を行い、
その記録を一定期間保存するよう義務付けられています。
当社では全国６ケ所で作業環境測定機関の登録を行い、職場の作業環境測定・評価を実施することにより、作業者の安全衛生の確保・改善に貢献しています。
また、水の非圧縮性を利用した空気衝撃波洗浄により、給水管・給湯管の赤錆や水垢を取り除く業務を行うとともに、高圧洗浄装置により、大型ビルから工場、マンション、店舗、一般住宅までの排水管の詰まりや汚れ、 悪臭などを洗浄する業務なども行っております。
各種ビルや工場等において、｢建築物の衛生的環境の確保に関する法律｣に基づく空気環境測定はもとより、分煙効果の判定、ホルムアルデヒドやトルエンなど揮発性化学物質濃度（シックハウス）の測定を実施しています。
貯水槽からの水の供給を安全かつ確実なものとするためには、受水槽及び高架水槽等の適切な維持管理のもと、衛生的な環境を保つ必要があります。当社では｢水道法｣に基づく飲料水水質検査の実施や、確実で責任のある清掃及び殺菌・消毒の実施を通じて、安全な水質の維持に貢献しております。
石綿は、丈夫で変化しにくい特性を持っていることから、建築物に幅広く使用されてきましたが、肺癌や悪性中皮腫等の病気を引き起こす恐れがあることで、その対策が急がれております。
当社は、昭和63年から分析から対策工事まで、一貫して対応できる数少ない企業として、多数の実績を有しており、昨今の急激な需要の増加にも対応できる十分な分析機器・採取具・有資格者を保有しております。
2006年9月にアスベスト製品の製造・使用等が原則禁止となり、法規制の対象もアスベスト含有率が「1％を超えるもの」から「0.1％を超えるもの」に拡大されました。これに伴い、建材中のアスベスト含有率の判定にはJIS A 1481による定性分析・定量分析が必要になっています。私たちは、規制強化にあわせて“0.1％基準”での分析体制を整え、正確な分析サービスを提供しています。なお、当社は、JIS A 1481解説に準拠したアンソフィライト、トレモライト及びアクチノライトの分析にも対応しています。アスベストの定性・定量分析<PDF>
建築基準法の改正によって、2006年10月から建築物の増改築等の際に吹付けアスベスト等の除去が義務付けられました。私たちは、環境・健康・安全に配慮しながら、従来から用いられている技術を組み合わせることで、経済性と飛散防止性能に優れた「NSクリーンシステム（除去工法）」を開発し、2006年3月に（財）日本建築センターの技術審査証明を取得しました。環境コンサルタントの立場で、事前調査から対策工事までの一貫したアスベスト対策サービスを提供しています。アスベスト除去処理技術<PDF>
アスベストによるヒトの健康影響は、空気中のアスベスト粉じんを吸い込むことによって生じる肺がんや悪性中皮腫などです。そのため、アスベストの除去工事現場などでは、空気中のアスベスト粉じん濃度が重要な管理対象となります。アスベスト粉じん濃度はJIS K 3850-1や各種マニュアル等に基づいて測定されますが、私たちは、測定対象の特徴や目的に応じて、適切で迅速な測定サービスを提供しています。アスベスト調査・分析・対策工事の流れ<PDF>
私たちは、アスベスト含有分析でアスベストの種類を特定するのに必要な「分析用浸液（CARGILLE社製）」の輸入販売を行っています。アスベスト分析用 分散染色用浸液カタログ<PDF>
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