土壌分析

建設工事現場での自然由来重金属類の迅速分析にも対応

環境省 土壌関係

特定施設の廃止、不動産取引、工場用地転用などにおける土壌汚染対策法に基づく各種サービスを提供します。

• 土壌汚染対策法に基づく土壌汚染調査、関連する各種分析
  特定有害物質を使っていた工場敷地の調査、一定規模以上の土地の形質変更する場合の調査、資産除去債務や不動産取引をともなう自主的な調査、その他自主的な土壌調査
• 建設工事における自然由来重金属等含有岩石・土壌への対応
  発生する残土、埋立土、杭汚泥などの分析
• セメント系地盤改良土などの六価クロム溶出試験
• 資産除去債務の算定
• 農用地として利用できる土地であるかの分析

• 土壌汚染対策法に基づく指定調査機関として、資料調査・詳細調査から土壌浄化対策・地下水対策の計画立案、対策後のモニタリングまで、ワンストップで対応します。
• 経験豊富な技術者と充実した設備を揃え、現地分析から自社分析センターによる高精度分析による計量証明の提供に加え、地質調査技士(土壌・地下水汚染部門)、環境計量士などの専門スタッフがお客様をサポートいたします。
• ご用命の際は最寄りの拠点までお問い合わせください。

⇒「土壌･地下水汚染調査」パンフレット
･･･法に基づく調査･自主調査から対策までワンストップ

• 国内の大型土木工事において、自然由来重金属汚染調査の実績を多数有しています。
  建設工事の現場で発生する岩石・土砂などは法的基準値を満たさなければ再利用できません。法的基準値を満たす根拠として、公定法分析による岩石・土砂などの分析を実施することが必要となります。一般には、1～2週間の納期が必要な分析について、当社では、お客様のニーズに合わせて迅速に公定法分析を行いお客様をサポートいたします。